クソ面白くない教科書に出てくる歴史的出来事や、英雄ですが、それを影で操る闇の勢力が世の中には存在します。
今、Rothschildシリーズを投稿していますが、少しブレイクタイムとして、あの強大なアメリカをも食い物にしている軍産複合体について事実をベースに紹介したいと思います。
この軍産複合体を影で操る勢力こそが、ユダヤ系ネオコン、ロスチャイルド財閥なのです。
もくじ
アメリカを食い物にする軍産複合体
世界を制覇し、国際共通言語である英語を母国語とし、世界の天才児があつまるイギリス、アメリカが何故、天文学的借金にあえぎ、落ちぶれてゆくのか？
理由は明確で、ロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンといった軍需産業・金融界を支配する国際金融資本家に食い物にされているからであります。
第一次世界大戦で、ロックフェラーが手にした利益は、当時のお金で２００億ドル、
現在の価値に換算しなおすと１兆９０００億ドル（２００兆円）、その上アメリカ政府は３００億ドル、現在の価値に換算すると３００兆円という戦費の臨時支出をＦＲＢから利子つきで借りることになりました。
また信じがたいかも知れませんが、第二次世界大戦中にロッフフェラー支配下のスタンダード石油が、敵であるはずのナチスドイツに飛行機用の燃料を２０億ドル相当供給しており、
この燃料でナチスドイツの名機メッサーシュミットがイギリスやフランスで暴れていたのです。
さらに、ブッシュ大統領のお祖父さんのプレスコット・ブッシュが副社長を務めていたニューヨークのユニオン銀行は、ナチスの預金を管理しており、第二次世界大戦が起こってもヒトラーに融資し続けました。
パパブッシュの第一次湾岸戦争では、１９９０年８月２日にイラクがクウェートに侵攻したのを機に、アメリカをはじめとする国連軍が参戦しましたが、
クウェートからイラクに飛び立ったのが、ロスチャイルドが支配するフランスのダッソー社製の戦闘機ミラージュ、そしてイラクから迎え撃ったのもダッソー社製の戦闘機ミラージュ、
さらにイラクのミサイル発射台はアメリカ製ときてきます。
決して、正義のための戦争ではなく、軍需産業を支配する国際金融資本家の利益のためであり、彼らに踊らされている事は明らかでありましょう。
第二次世界大戦が終わり、戦勝国のアメリカでは１２００万人を超える軍需産業に従事する労働者が職を失い路頭に迷いましたが、
兵器は余り、弾丸の消費もなくなった戦後では、ロッキード、ボーイング、マクドネル、ゼネラル・ダイナミックスも大量首切りをしなければ経営は成り立たなくなってしまっていたのです。
社会問題となった大量の失業者、軍需産業の経営危機は、新たな戦争を必要とします。
ローマ帝国がゲルマン民族を傭兵として使っていましたが、戦争がなくなると、
戦士を抱えた傭兵の親分は、彼らにも飯を食わせなければならないので、皮肉にもローマ帝国にその刃を向けざるを得なかったように、
軍需産業を閑古鳥にしてしまうと一歩間違うと内戦に向かう可能性があるのです。
それ故、アメリカやソ連は常に敵を探して、戦争を作らねばならない状況にあり、
その戦争の必要性を国民にプロパガンダするために、ＣＦＲ（外交問題評議会）の発行する、国際政治や外交関係で、
世界で最も権威ある隔月誌、「フォーリン・アフェアーズ」に意図的に投稿するのです。
第二次世界大戦後に発表され、「冷戦」を分析したジョージ・F・ケナンの「X論文」、
そして冷戦後の文明間の対立を予測したサミュエル・ハンチントンの「文明の衝突」などの
論文も、フォーリン・アフェアーズで紹介されました。
さすが、偉い人は鋭いことを言っているわ、と感心している場合ではありません。
確かに素晴らしい論文ではありますが、どちらも新しい対立構造を予測したもので、
これは第二次世界大戦や冷戦が終わり、軍需産業が大きな打撃を受けるので、
新たな対立構造をプロパガンダし、各国を煽り、軍事予算を確保する目的があるのです。
何でアメリカは、北朝鮮に歩み寄るかといえば、東アジアに適度な軍事的緊張が必要であるからです。
北朝鮮が日本にミサイルを発射すると、アメリカはすかさず、パトリオットミサイルを日本に売り込み、その直後に必ず日本は巨額の予算をつけて購入させられています。
過去の新聞記事を思い出してください。
東アジアの適度な軍事的緊張は、日本を親アメリカに留めておけるばかりだけでなく、周辺諸国の軍事予算を確保させ、兵器を売り込むことが出来ます。
中国が台湾に向けて威嚇発射したミサイル、また北朝鮮が日本に向けて威嚇発射したミサイルとて、中国や北朝鮮は事前にアメリカに報告しており、大事にならないようにしています。
言い換えれば、全て出来合いレースのようなものです。
ベトナム戦争にしてもしかりで、冷戦後に戦争のネタを探し、仕掛けているのであります。
１９６４年におきたトンキン湾事件では、北ベトナム海軍の魚雷艇がアメリカ船を攻撃したのを受けて、アメリカが怒り、ベトナム戦争を拡大していったとされているものですが、
１９７１年にニューヨークタイムズの記者がペンタゴンの機密文書を入手して暴露し、当時の国務長官であったロバート・マクナマラが、それが事実であった事を認め、
自作自演であった事を１９９５年に正式に認めました。
金融資本家は、いったん戦争が起これば、金融資本家と軍需産業とそれに癒着する軍が組んで、なんとか戦争を長引かせようとします。
ベトナム戦争で、アメリカは撤退により敗北したとされておりますが、確かに撤退したものの、アメリカが降伏したわけではありません。
阿呆でない限り、誰もが次のような疑問を持ちます。
アメリカは本土を攻撃されているわけではないので、陸軍など投入せずに、
相手がギブアップするまで、空軍の爆撃攻撃・もしくはミサイル攻撃を続ければ、
泥沼にはまることはありませんでした。
こうすれば、自国兵士のダメージなど、はなから無く、確実に勝てます。
すなわち、これは国家の威信をかけた戦いではなく、アメリカと言う国を利用して、背後から操る軍需産業・国際金融資本家の利益のためにやっているのです。
軍としての練習を兼ねての陸軍訓練の目的、また陸軍を投入すると、兵士の人件費・食料・水・銃・弾丸・車・戦車など、ビジネスは大きく広がります。
これは適当に想像で言っているのではありません、驚かれるかも知れませんが、ベトナムの８０％の軍需物資を供給していたのはソ連ですが、
ソ連が軍需工場を設立したり、ベトナムに送るための軍需物資の購入を行っていた資金は、
ロックフェラーが支配するチェース銀行が融資をしており、挙句の果ては
１９６７年にジョンソン大統領は、ソ連に対する ｢ 経済封鎖の解除 ｣ を行っています。
この背景には、アメリカの穀物メジャーがソ連との巨額ビジネスを行う為に、政府に圧力をかけた事があります。
もう何を信じていいのやら、分からなくなってしまいますが、もっと凄い事実があります。アメリカ軍の現地部隊が軍の上層部から言い渡されていた３つの制約があり、
１）北ベトナム軍の対空ミサイル基地は、完全に工事が終わって稼動しないうちに爆撃してはならない。
２）国境を越えてラオスやカンボジア領内にいる、北ベトナム兵を攻撃してはならない。
３）戦局を左右する重要な攻撃目標は、軍の上層部の許可なしに攻撃してはならない。
軍の上層部から、アメリカ兵士が守るよう命令されたこの規約は、アメリカから敵の北ベトナムに伝えられておりました。
信じ難い話ではありますが、１９８５年に公開されたペンタゴンの書類に書かれていた、れっきとした事実であります。
また、ベトナム戦争は単に軍需産業の利益の為ではなく、麻薬が絡んでいます。
タイ・ミャンマー国境の麻薬のゴールデントライアングル（黄金の三角地帯）は聞いたことがあると思いますが、これはかつて蒋介石の国民党が、
毛沢東率いる共産党軍に敗北したとき、台湾に逃げたグループと、国民党軍再建のためにタイ・ミャンマー国境地帯で軍資金づくりの為に
阿片栽培を始めた第27集団軍所属の第93軍の存在があり、
その中の一兵卒とタイの少数民族シャン族の女性との間に、１９３４年に男の子が生まれますが、彼こそが麻薬王クン・サーで、
彼は成人してから国民党と手を切り、アメリカの支援の下に少数民族シャン族・モン族の独立を大義名分とするモン・タイ軍を結成し、
その２０００名の兵隊を使って麻薬ビジネスを展開し、黄金の三角地帯と呼ばれる世界最大の麻薬密造地帯をつくりあげていく事になります。
その彼が、１９８６年１２月にインタビューを受け、
｢ アメリカ政府は過去２０年以上も最大の顧客で、毎年１２００トンもの大量の精製済みのコカインを購入してくれている ｣ と暴露。
かつて、第二次世界大戦では日本軍も資金不足のため、三井・三菱が儲けもあり、中国で麻薬ビジネスに手を出しましたが、
ＣＩＡも表にはだせない工作資金を捻出するため、また自分達の儲けの為に麻薬ビジネスに手を染めていることは知られているところであります。
ご存知の通り、中国に阿片戦争を仕掛けたイギリスですが、その背後にはユダヤ系国際金融資本家ロスチャイルドの影があり、
中国での麻薬利権は、ロスチャイルド、そしてその縁戚関係にあるサッスーン、ジャーディン・マセソンが支配していました。
その阿片の利益で設立されたのが、今日イギリス最大の銀行であるＨＳＢＣ（香港上海銀行）で、ロスチャイルドと麻薬は深い関係があります。
アフリカの黒人奴隷をアメリカに売りさばいていたのもロスチャイルドですが、阿片漬けにした中国人も苦力として、アメリカに人身売買され、鉄道建設に従事さされました。
アメリカの鉄道産業は、こうしたただ同然の人件費で働く奴隷達によって成り立っていたわけですが、この苦力たちが今日のチャイナタウンを形成しています。
今日のアメリカの大金持ちの多くは、中国で麻薬ビジネスを行っていたラッセル社が元になっていますが、
この奴隷を麻薬でいかにコントロールするか、という研究をするためにつくられたのが、ジョンホプキンス大学であります。
話をベトナム戦争に戻すと、この黄金三角地帯の麻薬利権の戦いであった一面もあるようで、麻薬王クン・サーによれば、ベトナムで戦死した兵士の遺体と共に、
麻薬をアメリカに運んだとしており、アメリカではベトナム戦争の頃から若者の間で麻薬が流行り始めました。
どうも、ロスチャイルドは戦場でもわざとに兵士に麻薬を配り、兵士を麻薬でいかにコントロールするかの実験をしており、恐ろしい事にアメリカ国民をかつての、
中国のように麻薬漬けにして支配、一儲けしようとしているように思われます。
麻薬漬けにされた廃人同然からどうやって金をとるんだという疑問がわくと思いますが、ポルノ産業や傭兵産業などのへの人身売買が考えられます。
空爆に徹すれば必ず勝てる戦争なのに、ベトナムから撤退したアメリカ軍の背景には、世論が厳しくなり、儲けもできたので、そろそろ潮時であった事、
またソ連側と麻薬利権に関して何がしかの取引があり、手打ちとなったと考えるのが自然でありましょう。
ロシアマフィアは、今でも政府と関係を持ち、麻薬や石油すらも取引しているのですから。
第二次湾岸戦争では、チェイニー副大統領が社長を務める、本来は石油採掘業者のハリバートン社が、軍隊の食事・飲み水・シャワーの水を請負い、洗濯事業まで請け負っていました。
特に洗濯に関しては、軍の上層部から命令があり、各自での洗濯禁止令がでて、自分で洗濯すると３ドル（３１０円）で済むものを、
９９ドル（１万５００円）でハリバートンに出さなければならなかった事が、帰還兵からの証言で明らかになりました。
また、トレ－ラー車が故障しても、部品交換せずに、車を爆破して、フル装備で５４０万円ほどの車を購入しておきながら３０００万円の請求を軍に行っていることも明らかとなりました。
このように、アメリカに巣食う軍需産業・国際金融資本家は、アメリカ国家やアメリカ国民の事など、まったく考えておらず、
自分達の金儲けに奔走、また自分達こそが世界の権力者たらんとしているように思われます。
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